CCA REPORT遠隔コミュニケーションを知る

利点ばかりではない!多様な働き方を実現するテレワークに潜む「落とし穴」とは?

2016.03.30

ライフ・ワーク・バランスのとれた多様な働き方を実現するとして、近年注目を集めるテレワーク。ビデオ会議システムなどのコミュニケーションツールの普及により、こうした働き方はさらに一般的なものになることが予想されています。しかし、テレワークは必ずしも利点ばかりではなく、実際の導入においてはさまざまな課題が潜んでいることをご存じでしょうか。導入してから問題が噴出しないよう、どのようなトラブルが起こりえるのか考えてみましょう。

コミュニケーションシステムの発展にもかかわらず、普及しないテレワーク

スマートフォンやタブレットなどの通信ツールやビデオ会議システムなど、コミュニケーションをとる手段には事欠かない現代。これらのツールを活用すれば、テレワークという新しい働き方が普及するのもさほど難しくないように思われるかもしれません。しかし、統計資料を見てみると、実際に導入している企業の割合はいまだに高くないのが現状です。
総務省が発表している「平成25年通信利用動向調査」によると、平成25年末までにテレワークを導入している企業の割合はわずか9.3%にとどまっています。また、「導入していないが具体的に導入予定がある」と回答した割合もわずか3.3%と、9割近い企業は「導入していないし、予定もない」というのが実情です。また、テレワークを利用する従業員の割合についても、半数を超える55.3%の企業が「5%未満」と回答しており、コミュニケーションシステムは充実しているものの、予想以上にテレワークは普及していないことがうかがえます。

テレワーク普及のための5つの課題

通信手段はあっても、テレワークは普及しない。この理由について、同じく総務省が発表している「平成26年版情報通信白書」では、以下のようなものを挙げています。

テレワークに適した仕事がない 情報漏えいが心配 導入するメリットがよく分からない 業務の進行が難しくなる 社内のコミュニケーションに支障が出る

このなかで、特に「テレワークに適した仕事がない」と回答した企業の割合は73.7%と非常に高く、仮にテレワークが導入されたとしても、その社員をうまく使うことができないという課題が見えています。こうした状況では、導入にあわせて社内業務の仕組みを見直す必要があるでしょう。
また、18.7%の企業が「メリットが分からない」と回答しているのも注目すべき点です。テレワーク導入は、社員のよりよいライフ・ワーク・バランスだけでなく、産休や介護などの理由で職を離れる優秀な社員の確保や、オフィスコストの削減など、企業にとってもさまざまな効果があります。しかし、こうしたメリットは現時点ではまだ十分理解されているとはいえません。
その他の理由に関しても、多くは働く側の意識や社内のシステムに起因するものといえるでしょう。情報漏えいが起こらない仕組みや、テレワークで働く社員がいることを前提とした業務の進め方を考えたりするなど、テレワークの導入にはさまざまな課題があります。ただ注目を集めているからといって制度だけ導入しても、社内でスムーズに受け入れられることはないでしょう。

ビデオ会議システムへの正しい理解がテレワーク普及のカギになる?

総務省の調査結果を見ていくと、テレワーク導入の障害は、これまでの業務の流れが変化したり、阻害されたりすることへの不安に起因しています。しかし、実際に導入している企業の例を見れば、ビデオ会議システムやWeb会議システムといったコミュニケーションツールを活用することで、こうした不安が払拭できます。例えば、常時接続でいつでも隣の席にいるかのように会話ができれば、少なくとも「同じオフィスにいないから」起こると思われている業務の進行やコミュニケーションの問題は、実際にはほとんどなくなるのです。
テレワークは、正しく運用すれば社員・企業の双方に大きなメリットを生み出す制度であり、その普及には多くの人からの期待が寄せられています。そのためには、テレワークにおけるキーとなるテクノロジー、ビデオ会議システムなどへの正しい理解とさらなる普及、そしてテレワークを踏まえた企業風土の育成が急務といえるのではないでしょうか。

参考:平成26年版情報通信白書 | 総務省

参考:平成25年通信利用動向調査の結果 | 総務省

参考:現代の働き方「テレワーク」そのメリットと課題とは? | Adecco

参考:ビデオ会議サービス|コーラス・コール アジア

参考:ネット会議サービス|コーラス・コール アジア

PICK UP

CONTACT

お客様のご要望やさまざまなご状況に応じたご提案が可能です。
お気軽にお問い合わせください。

0120-935-614050050-5837-9810

受付時間:月〜金 9:00〜17:30