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[遠隔コミュニケーションを知る] CCA REPORT

ビデオ会議システムでおもてなし、訪日観光客向けの通訳サービスが話題沸騰中!

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東京オリンピックの開催も決定し、どの業界でも力を入れ始めているのが外国人観光客の受け入れ態勢の整備でしょう。しかし、観光客にとっても、サービス対応する店舗にとっても障壁となるのが言葉の問題です。そんな中で注目されているのが、ビデオ会議システムを活用した観光客向けの通訳サービスです。その概要と可能性について紹介しましょう。

外国人観光客数は10年前の約2倍

東京や大阪などの大都市を中心に、外国人観光客の数は年を追うごとに増えています。東日本大震災のあった2011年は一時的に減ったものの、それ以降は順調にその数を増やしています。日本政府観光局が発表している統計データによると、2014年の訪日外客数は約1,341万人。2005年は約673万人であったことを考えると、その数はこの10年でおよそ2倍も伸びたことになります。

また、2014年の訪日外客の内訳を国別に見てみると、最も多いのは台湾でおよそ283万人。次いで韓国(約276万人)、中国(約241万人)と続いています。欧米圏ではアメリカ(約89万人)、英国(約22万人)、カナダ(約18万人)、フランス(約18万人)、ドイツ(約14万人)と続いており、世界中のさまざまな国から、観光客が訪れていることがうかがえます。

英語だけでなく、多言語での対応が求められる

こうした状況に対して、その観光客を受け入れる日本側の宿泊施設や店舗の対応状況はどうでしょうか。観光地の多くの施設では、簡単な英語での対応ができるお店が増えていますが、その会話力は個々のスタッフの資質による部分が大きく、まだまだ十分に対応できているとは言えません。

また、外国人観光客の中には英語があまり堪能ではなく、自分の母国語での対応を望むケースも少なくありません。中国人観光客の多い一部の家電量販店では、中国語に対応できるスタッフの数も増えてきましたが、それ以外の業種で多言語対応している店舗や施設は、決して多くないのが現状です。

店舗の付加価値にもつながる通訳サービス

そんな状況の中、注目を集めているのがビデオ会議システムの技術を応用した翻訳サービスです。このサービスは、パソコンやタブレットなどのデバイスを介して、通訳オペレーターにいつでも接続できるというもの。例えば外国人観光客がよく訪れるホテルやレストランなどでサービスに申し込んでおけば、接客の際にタブレットに映し出される翻訳スタッフを通して対応することができるのです。このサービスは英語のほか、中国語、韓国語、スペイン語、ポルトガル語、タイ語、ロシア語などを選択することができ、ほぼ世界中のあらゆる観光客に対応できるのが大きな特徴です。

海外旅行で言葉が通じない場合、これまではジェスチャーや指さしなどでコミュニケーションをとるのが一般的でした。しかし、欧米とは文化が大きく異なる日本を訪れる観光客は、日本ならではの食事や文化を楽しみにしていることも少なくありません。例えばレストランでは、どのようにして食べるのか、どんな材料を使っているのかなど、細かな説明や対応を求められることもあります。こうした観光客のニーズに応えるためには、ジェスチャーや簡単な英語だけでは不十分であることは言うまでもありません。こうした場面において、観光客が自分の母国語で情報を得られるというのは、それだけで店舗の付加価値につながるのです。

ビデオ会議システムの活用で、小規模店舗でも通訳サービスが活用できる

これまで、小規模店舗やレストランでは、通訳のために専門スタッフを用意するのはあまり現実的ではありませんでした。しかし、ビデオ会議システムを活用すれば、それほどコストをかけることなく、しかも多言語での接客対応が可能になります。

海外旅行をするうえで、大きな壁の一つでもある言葉の問題。通訳サービスの浸透により、こうした問題が取り除かれれば、日本はこれまで以上に観光客を増やすことができるでしょう。観光大国として世界中の注目を集めることになるのも、それほど遠くない未来の話なのかもしれません。

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