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<イー・アソシエイツ様>Media Frameの導入でオンライン会社説明会の質が向上!企業の認知度アップと既存株主との対話をサポート。

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ライブ・オンデマンド配信IR関連説明会その他

インターネットに特化したIR支援会社として、個人投資家向けのオンライン会社説明会を多数手がけるイー・アソシエイツ株式会社。2015年からは、コーラス・コールアジア(CCA)のライブ・オンデマンド配信サービス「Media Frame」を採用し、一層クオリティの高いコンテンツのWeb配信が可能になったという。具体的な変化と、それらが顧客にもたらすメリットについて、イー・アソシエイツ IR・広報事業部の早川功一氏に話を聞いた。

モバイルに対応し視聴数アップ。企業の認知度向上へ。

イー・アソシエイツ IR・広報事業部 早川功一氏
イー・アソシエイツ IR・広報事業部 早川功一氏

イー・アソシエイツは、時代に合わせてシステムのプラットフォームの入れ替えを行ってきたと語る早川氏は、「Media Frame」の採用理由を以下のように述べた。

「以前のシステムでは、オンライン会社説明会はPCでしか視聴できませんでした。しかし昨今のスマートフォンやタブレットの普及によって、それらのツールに対応すれば、より多くの方に気軽にご視聴いただけるようになると思ったわけです。そこでCCAさんのMedia Frameを採用することになりました」。

実際に、同社の顧客であるトーセイ株式会社は、2014年の開催時はPCによる243アクセスのみだったが、Media Frame導入後は、353アクセスに増加したという(PCが263、モバイルが90)。「この時は、視聴数を増やすための施策を行ったという背景もありますが、視聴数が増えたことで、トーセイ様にも高評価をいただきました」(早川氏)。

一方、視聴者にアンケートを取ったところ、株主がおよそ3%で、その約半数はトーセイを初めて知った人だったという。オンライン会社説明会は会社の認知度を上げる助けとなり、新たな投資家の獲得を目指す上で非常に有益だと言えそうだ。

ニュース番組のようなクオリティで、ライブ感あふれる説明会を実現。

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イー・アソシエイツ内 撮影スタジオ

早川氏によると、Media Frameの採用でコンテンツとしての完成度が非常に高まったという。「例えば、発表者様の背景は、これまで撮影場所の壁がそのまま見えている状態でしたが、クライアント様のコーポレートカラーに合成したりロゴマークを配置したり、リアルタイムでテロップも表示できるようになりました。視聴者の方からも、(発表者が)ニュースキャスターのようだったといったご感想をいただきました」(早川氏)。

また動画再生も可能になった。各社とも20分程度をプレゼンテーションに充てるが、その中で事前に用意した動画を流すことで、プレゼンテーションの簡略化と発表者の負担の軽減になる。また自社のPR動画を流すことで、視聴者への訴求力の向上も期待できるという。

さらに、発表者だけを映したり、資料との二画面にしたりといった画面切替がリアルタイムでも可能になった。「質疑応答の際は、ご回答の内容に合わせて資料を表示するといった即時対応をすることで、よりライブ感あふれる会社説明会を実現しています」(早川氏)。

個人投資家からの率直な意見の収集が、企業にとって大きなメリットに。

従来の会場型の会社説明会の場合、個人投資家が手を挙げて質問をするのは心理的なハードルが高い。しかしオンライン型なら、PCから無記名で質問を送ることができるので、より多くの意見の収集が期待できるという。「前出のトーセイ様では34件のご質問が上がりましたが、この数字は会場型の個人投資家様向けの会社説明会では、なかなかないことです。また会場型の場合、アンケートを取ってもフリーアンサーの部分はご記入いただけないケースが多いのですが、オンライン型では率直なご意見が入ってくると、クライアント様にも喜んでいただけました」(早川氏)。

発表をきちんと視聴した上での質問や意見が集まったことも、顧客にとっては大きなメリットになった。

既存個人株主との対話の有効手段。

既に自社株を保有している個人投資家は多くの企業で総務部の所轄になっていることもあり、個人投資家向けIRにおいて、本来いちばん大事にしなければならない個人株主に対するIRがおろそかにされてきた感が否めない。しかし、本年6月から適用が開始されたコーポレートガバナンス・コードにおいて、株主との対話が企業にとっての重要な取り組み課題として位置づけられていることや、近時、株主の長期保有を促すことのメリットに加え、既存株主を自社商品・サービスの顧客に転じることのメリットへの認識も企業の間で高まっていることから、既存個人株主に対するIRへの注目が足もとで急速な高まりを見せている。

そのような流れを背景に、今後、株主との対話を深めるための手段としてのオンライン説明会への注目が急速に高まると早川氏はみている。「株主との対話に積極的な企業が個人投資家に評価され、その評価が口コミ的に広まることで、そのような企業の姿勢に共感した新しい個人投資家が株主になるという循環が形成されるでしょう。その結果、株式の長期保有が促進され、株価のボラティリティ―も下がることで、株式投資の投機的なイメージが払しょくされれば、新たな個人投資家を株式市場に呼び込むことができ、貯蓄から投資への動きも促進することができると思います」(早川氏)。 

 

 

<参考>オンライン会社説明会に参加した個人投資家の属性
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 (調査実施主体:イー・アソシエイツ 調査実施期間:2009年~2015年)

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