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[遠隔コミュニケーションを知る] CCA REPORT

クラウドサービス(ASP型)によって増える選択肢、これまでとこれからのビデオ会議とは?

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遠隔ミーティングと聞いてすぐ頭に浮かぶ代表的なサービスは、やはり会議室の会議端末同士をつなぐ、「ビデオ会議」(あるいはテレビ会議)と呼ばれるシステムでしょう。 本記事をご覧の方は、すでにビデオ会議を仕事で利用している方や、これから導入を考えているという企業の担当者までさまざまだと思います。 多くの人がビデオ会議に関してそれぞれ異なるイメージをお持ちかもしれませんが、近年、テクノロジーの発展にしたがい、次世代に合わせたサービスへと進化を遂げつつあることをご存知でしょうか。 今回は、ビデオ会議の基本的な利用方法や仕組みを軽くおさらいしつつ、より使いやすく様変わりしつつある遠隔ミーティングサービスの最新状況についてお伝えいたします。

MCUが不要なクラウドサービス(ASP型)が普及

従来のビデオ会議とは、会議室などにビデオ会議の端末とサーバーおよびシステムを設置し、画像と音声による双方向のやり取りを可能にした設備導入型(SI型)と呼ばれるもので、下記のような通信方法があります。

 

  • 1対1接続
    もっともシンプルな形式で、発信元と受信先の端末を直接つなぐことで、1対1の対話が可能になります。
  • 多地点接続(MCU内蔵機)
    1対1での接続に加え、多地点接続機能を持った親機端末を通じて、複数の子機端末と接続を行います。一般的に、3拠点以上を接続するにはMCU(Multipoint Control Unit)内蔵端末を利用する必要があります。端末一体型で低コストですが、接続できる地点数は約10~20地点といった制限があります。
  • 多地点接続(MCU専用機)
    ビデオ端末とは別に、MCU専用機を通して接続を行う方式です。MCUの性能次第ですが、多数の地点と同時接続が可能なため、大規模なネットワーク向けであるといえます。

 

以上のように、多地点接続を行うためには原則としてMCUと呼ばれる機器が必要でしたが、近年はMCUを使わずに接続が可能なクラウドシステムを用いたサービス(ASP型)が増えています。外出先や取引先からもアクセスできる便利さが人気のようです。

従来のSI型と、ASP型それぞれの利点は?

それでは、設備導入(SI型)とクラウドサービス(ASP型)ではそれぞれどのような特徴があるのでしょうか。まず、近年、普及しているクラウドサービスのメリットから見てみると、コスト面においては月額費用のみで利用できたり、使用時間に応じて課金される従量課金制など、導入予算を抑えた運用ができます。また、専用のアプリをインストールすることによって、社外からも接続が可能なため、時間や場所を選ばず、会議への参加が可能になります。

反面、サービス提供元のサーバーへ接続するというクラウドの特性上、アクセスが集中してしまう時間帯にはつながりにくくなる場合があることや、PC環境を統一したり、社内での運用ルールを決めるなど、利用者がシステムに関してある程度、知識を学ぶ必要があります。また、ネット回線を通じてクラウドを利用するため、情報漏洩の可能性がゼロではありません。

コスト面においても、長期運用を行う場合はSI型の方が費用的に安価になる場合もあるため、比較検討した上で、導入を進めた方がよいでしょう。

SI型に関しては、初期費用でそれなりの出費が必要となるものの、社内にサーバーを構築するため、セキュリティ面で安心な上、通信状況が安定し高画質なビデオ会議を実現できるといった強みがあります。

サービス提供会社の定期保守やカスマイズも受けられるため、円滑に運用できる場合が多いでしょう。

 

 

ビデオ会議サービスにおけるSI型とASP型、それぞれの利点や比較ポイントを挙げてみましたが、近年普及が進んでいるクラウドサービス型(ASP型)の大きなメリットは、やはり初期コストを抑えて気軽に導入できる、という点ではないでしょうか。

また、ASP型の場合は接続拠点数に限りがある、というイメージがありましたが、100拠点以上接続できるサービスも登場し、高機能化が進んでいます。

企業規模や運用コスト、セキュリティポリシーなど、多くの選択肢の中からどういった点を重視するかによって選べるようになったため、今後ますます遠隔ミーティングの一角を担うサービスとして発展していくことは、間違いがないでしょう。

さまざまな要素を検討し、運用コストを抑えながらリソースを確保する

ビデオ会議の導入を検討している企業に加え、すでに導入済みの企業においても、利用開始から一定期間を過ぎ、システムの入れ替えニーズが高まっているといわれています。入れ替えや拡張の際には導入&運用費用、セキュリティ、つながりやすさ、画質、運用のしやすさやサポート体制など、多くの要素を検討していく必要があります。

最新のシステムを導入することで管理運営に関する負担を減らし、さらに大規模な企業においては、ビデオ会議に関する会議参加者からの問い合せ窓口をコールセンターに委託することで、情報システム部門でまかなっていた人的コストを省力化し、企業が本来集中すべき事業にリソースを振り分けるということも可能になっています。

今後、多くの業界でますます競争が激しくなっていくなかで、進化し続けるビデオ会議システムを社内へどのように導入し、最適化していくかは、各企業において重要な課題のひとつといえるでしょう。

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